iPod のパッケージに「健聴のために聴き過ぎに注意」の警告が載る？: 実践ビジネス発想法

かねてよりiPod等の携帯音楽プレーヤーを大音量で聴くと、聴覚障害を引き起こす危険性があることが、一部で指摘されていました（携帯音楽プレーヤー、騒音性難聴の原因に、イヤホンが難聴の原因に――『ザ・フー』のギタリストが警告）。これらの懸念を受けて、ヘッドホン使用の危険性を警告するCMが、米国で放送されることになりました。情報源は、イヤフォンで難聴、異例の警告CMです。

世界有数の聴覚研究機関、米ハウス・イヤー・インスティチュート(HEI)は16日(米国時間)、イヤフォンで大音量の音楽を聞き続けると難聴になる恐れがあることを訴えるキャンペーンを開始した。『iPod』ブームで難聴予備軍の増加に危機感を抱いており、ケーブルテレビの『MTV』などで異例の警告 CMを放送する。

約30秒間のCMで、少年がイヤフォンで音楽を聞きながら、一人でバスケットをしている場面から始まる。二人組の女の子が声をかけてくるが、彼は全く気づかず、知り合うチャンスを逃してしまう。耳の形をしたキャラクターが、少年をたしなめるという展開だ。
最後にウェブサイトの情報閲覧を呼びかける。このCMは、キャンペーンのウェブサイトでも見ることができる。

このCMでは名指しこそされていませんが、トレードマークである白いイヤホンを見れば、携帯音楽プレーヤーが iPod であることは明らかでしょう。今のところ、この件に関する Apple からの正式なコメントはないようです。マーケット・リーダーとしては、何らかの反応を示してもいいように思いますが。。。

大音量で音楽を聴くことの危険性を警告するのが、本家のMTVだとすれば、日本のMTVはトヨタとのコラボレーションで、「MTV TOYOTA MASH UP PROJECT」を展開しています。

ティーザー広告の手法も取り入れたこのプロジェクトは、結局はトヨタの新車「MUSIC PLAYER bB」の発売プロモーションの一環でした。情報源は、トヨタの「MUSIC PLAYER」、正体は新型「bB」です。

「bB」といえば、2000年に登場して若者を中心に人気を集めた“個性派コンパクト2box”。6年ぶりのフルモデルチェンジとなる今回は、最新のオーディオシステムや、音楽と連動して明滅するイルミネーションを備えるなど、「クルマ型Music Player」（同社）というテーマで開発された。しかも、「マッタリモード機能付きフロントシート」も備えている。

内装は、音楽を楽しむための工夫が随所に施されている。たとえばインストルメントパネルは、平面で大きくラウンドしたスタジアム形状とし、中央にサブウーファー、両サイドにツィーターを配置。音楽ユニットに囲まれたDJブースのような空間を演出したという。

さらに、スピーカーの外周部やカップホルダー、ドアトリムなど室内の11カ所にイルミネーションを配置。音と連動して明滅させることで、クラブやライブハウスのような効果を生み出す。

この車のコンセプトは「走るDJブース」らしいですが、ドライバーの注意を運転からそらすものとしか考えられません。車内も大音響で満たしたくなるはずで、他車のクラクション音も聞きづらくなるでしょう。常に車社会の安全性を考えるべきマーケット・リーダーのトヨタが、発売すべき種類の車とは到底思えません。

世界的に見ても、GMの苦境を尻目に、今のトヨタは向かうところ敵なしの状態です。その昔三河の田舎会社と言われていたトヨタの良さは、その堅実さにありました。しかし、世界の頂点に近づくにつれ、少しおかしくなり始めたような気がします。鳴り物入りで国内に投入したレクサスも、販売数量が計画に達していないようですし。

さて、不幸にして iPod や bB で難聴になった（？）人にも、朗報があります。情報源は、聴覚障害者向けに携帯テレビ電話料金が最大7割引になるサービスを提供です。

ネットパーフェクトは聴覚障害者を対象に、第3世代携帯電話向けテレビ電話の通信料が最大70パーセント安くなる通信料割引サービス「ミエルデンワ」を提供する。

「ミエルデンワ」は、同社が開発したテレビ電話制御システム「テレ電CTI Hyper」と、安価な電話回線を組み合わせることで、通常の携帯電話網を使ったテレビ電話よりも、最大で約7割安く利用することができる。また携帯電話会社の区別なく、着信者が料金を負担することも可能で、同社では、テレビ電話による顧客サポートの需要が見込まれる法人向けのサービスも提供する。

ケータイ・メールの普及は、聴覚障害者のコミュニケーション手段を拡大した点で画期的な意味を持つものでした。それらの人々にとって、動画サービスも手軽に利用できることができれば、さらなる恩恵であることは間違いないでしょう。

なお、大手キャリアのNTTドコモやAUも、障害者に対しては割引サービスを提供しています。公共性の高さに鑑みて、電話ビジネスを免許事業としている効果なのでしょうか？

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