実践ビジネス発想法 日常の情報から経営戦略発想を磨く

この記事では、各々の設問に対してどの値を超えると、「電子メール中毒」と認定されるのかの基準値が明らかにされていません。しかし、全ての質問でこの数字を満たす私は、立派なメール中毒ということになります。公私合わせて６個のメルアドを使い分けている私は、アカウントをアグリゲートできるメーラーのThunderbirdを重宝しています。

ＡＯＬの基準は、結構控え間な数字だと思うのは私だけでしょうか？　この数字を携帯メールに置き換えると、日本人の過半数は携帯メール中毒になっていまう程度の基準だと思います。

２つ目は、米国のエクゼクティブのメール使用実態に関する調査結果です。情報源は、Execs Rely On Admins to Manage E-Mail Overload, Poll Reveals:Admins Often Ghostwrite and Delete the Boss' E-Mailです。

• 43% of administrative professionals ghostwrite e-mail under executives' names.
• 29% of admins are authorized to delete e-mail addressed to the executive.
• 26% of admins screen executives' in-coming e-mail.

43%の秘書がボスのメールを代筆している、29％が重役宛てのメールをゴミ箱に捨てている、26％がボス宛のメールを選別している、ということです。

日本の状況はわかりませんが、とりあえず重役宛てのメールに秘書の気分を害するような内容を書かないことが、安全であることはわかります。この話もメールを昔ながらの内線電話に置き換えると、それほど意外な感じはしません。秘書に嫌われたら、電話で居留守を使われたりして、重役に取り次いでもらえいないことと同じでしょう。

３番目は、例え秘書の手によってゴミ箱に捨てられる運命のメールも、ちゃんと見てくれる人がいるという話です。でも、これは決して善意で暖かく見守ってくれているわけではありません。 情報源は、『米企業、ネット悪用解雇２６％――従業員への監視強める』（2005年6月1日 日経産業新聞 2面）です。

米国企業が従業員のパソコンや電話の不正利用について監視を強めている。米アメリカン・マネージメント・アソシエーション（ＡＭＡ）と米ｅポリシー・インスティチュートの共同調査によると、76％の企業が従業員のサイト接続状況を監視。また26％がネットの悪用を理由に従業員を解雇した経験があるという。また、25％が電子メールの悪用、6％が電話の悪用を理由に従業員を解雇している。

従業員の電子メールへの監視も広がっており、55％の企業が従業員の電子メールの保管・検閲をしている。20％の企業が裁判所や監督機関から電子メールの提出を求められた経験を持ち、従業員の電子メールが原因となる訴訟問題を抱える企業も13％に上った。

メールに書いた情報は、会社には筒抜けだと考えた方がいいでしょう。 しかし、メルアドだけでは個人を特定できないので、個人情報保護法で定めた個人情報にはなりません。メルアドが個人情報になるのは、メルアドが本人を特定できる属性情報と一体化した時です。しかし、現実にはメルアドさえわかえば、属性情報も簡単に入手できる場合があります。 情報源は、メールアドレスは個人情報か？です。

【バンドル星人】ま、でも、ネットユーザーの意識の方も本当に低いですね。例えば、メール配信すると、山のように「不在時の自動応答」が返ってくるわけですが、この内容がすごい。

姓名、会社名、部署名、オフィスの住所、オフィスの電話番号、携帯の番号、メールアドレス、出張先、不在時の代理担当者の名前、などなど、紐付け対象のデータがてんこ盛り（苦笑）。

自動応答自体、不要なものではないかと思いますが、その内容にここまでの個人情報を掲載して平気な人が、驚くほど多いのが実態。会社のレギュレーションなのだとすれば、それはそれで、その会社のポリシーが甘いことになりますが。

【タマデス】そうかあ、メールアドレスだけしか手に入れなくっても、不在時自動応答をつかって、さらなる個人情報をとることができるのですか。

同様のことは、会社のポリシーとは別に個人の親切心がアダとなっているケースにもあてはまりそうです。電話に例えれば、間違い電話をかけたら若い女性の声で名前付きの録音メッセージを返してしまったために、その後イタ電の餌食になるような話です。

今回は、中毒の人もそうでない人も、電子メールの利用は慎重にという注意喚を結論にします。

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