インデックス・ベイスターズとインボイス・ライオンズの誕生を妄想する: 実践ビジネス発想法

もし楽天とTBSとの共同持ち株会社構想が実現すれば、横浜ベイスターズが売りに出されることになるのは、もはや規定路線でしょう。その時の引き取り手として名乗りを上げたのが、宇野康秀社長率いるUSENです。その意志を表明した記者会見以降、宇野社長に関する報道量も増えました。

その論調には、宇野社長の甘いマスクが多分に影響してか、好意的なものが多いようです。父親がかなり危ない手法で事業を拡大してきた、旧大阪有線放送社の負の遺産を整理して、USENとして再生した手腕は高く評価されています。また、今年４月にUSENがスタートした日本初のパソコンテレビGyaoの視聴者の数も、すでに300万人を突破し、コンテンツのネット利用では先頭を走っています。

このように好調そのもののUSENですが、仮に横浜ベイスターズが売りに出された場合、同社がオーナーになれる可能性はあるのでしょうか？　結論から言えば、その可能性は極めて低いと思います。プロ野球機構がナンクセをつけそうな事情がUSENにあるからです。情報源は、ナムコから日活買収へ　携帯向け情報配信のインデックスです。

携帯電話向けの情報配信大手、インデックスは７日、ゲーム大手、ナムコ傘下の映画会社、日活を買収し、子会社化することでナムコと基本合意したと発表した。今月中に株式を取得する。買収金額は５０億円程度になる見通し。ナムコは、日活株の７４％を保有しており、インデックスへの譲渡後も数％を保有する予定。

９７年にナムコグループ入りした日活をめぐっては、有線放送大手のＵＳＥＮが買収を目指していた。だが、日活の労働組合が反発したため、８月に断念。玩具大手、バンダイと経営統合するナムコは事業再編を進めており、引き続き日活株の売却先を探していた。日活労組は７日「インデックスは雇用と労働条件を守ると表明した」として買収への賛成を表明した。

日活労組の強硬な反対にあったUSENは、日活を買収を断念したのです。日活労組が猛反対した理由は、USENの財務状況と企業体質にありました。抗議のために日活労組は17年ぶりのストライキを断行するなど、USEN傘下に入ることを徹底的に拒絶しました（日活闘争レポート）。

日活労組の抗議内容の正否はともかく、この手のスキャンダルの匂いがする話には、プロ野球機構は特に敏感に反応します。昨年、球団経営には本来無関係とも思える、アダルトビデオをライブドアが販売していることが、問題として取り沙汰されたくらいです。日活労組が指摘した問題点に関しても、機構側が詮議することになるのは間違いないでしょう。

それでは、ベイスターズの引き受け先はどこになるのでしょうか？　（この話はあくまでもTBSが、ベイスターズを売却せざるをえなくなった展開を前提で進めています）。他に適当な候補企業が思いつかないので、日活の場合と同じくインデックスが手を挙げると、勝手に決めつけることにします。そう考えても、あながち的外れではないように思えますし。情報源は、『インデックス会長落合正美氏――メディア融合へＭ＆Ａ（2005年10月24日日経産業新聞 27面）です。

ＩＴ（情報技術）企業の大型買収が引きも切らず、若い起業家が脚光を浴びている。携帯電話向けコンテンツ大手のインデックス会長、落合正美（46）はそうした起業家より若干年上だが、大胆な経営戦略では引けを取らない。昨年来内外で主なものだけで8件のＭ＆Ａ（企業の合併・買収）案件に500億円強を投じる。

2000年8月にフジテレビジョン、テレビ朝日、三菱商事など13社を引受先とする第三者割当増資を実施。01年3月にはジャスダック上場を果たし、「携帯コンテンツの有望企業」として知名度が急上昇した。

落合が備えているのは、アナリストたちから「買収先の経営者に対して生ぬるい」などと指摘されるほどの包容力と14年間の商社マン時代に培った「大組織を動かすノウハウ」である。堀江に拒否反応を示したフジテレビも、三木谷の経営統合提案に不快感を隠さないＴＢＳも、落合のインデックスとは資本関係も含め友好的な事業パートナーになっている。

「番組制作などクリエーティブな人が多い会社は現場からアプローチした方が良い。いきなり株を買って『経営統合しよう』では受け入れ難いのでは」。楽天とＴＢＳの問題で落合は三木谷の手法にクビをかしげる。

来春始まる携帯電話向け地上デジタル放送（通称「ワンセグ放送」）をにらみ、インデックスはサッカーＷ杯ドイツ大会の携帯電話向け映像配信権を取得したのをはじめ、携帯向けの独自テレビ番組制作の合弁会社を民放と立ち上げつつある。

インデックスはTBSをはじめとする民法各社と、極めて友好的な関係を築いています。これに加えて、同社はフランスのサッカーチーム・グルノーブルのオーナーでもあります。スポーツ系のコンテンツに関心がないわけではありません。また、通信料金の一括サービスを提供するインボイスが西武球場の命名権を獲得して、「インボイスSEIBUドーム」も誕生しました。インデックスがプロ野球球団を保有すると考えるのは、決して突飛な発想ではないでしょう。

西武グループの再建も、米国投資ファンドのサーベラス中心に進むことが明らかになりました。投資ファンドが、将来にわたりプロ野球球団を保有し続けることを考えているとが想像できません。結局は、ライオンズもインボイスに売却されることになります（これも妄想かもしれません）。そこで今回の結論は、近い将来に「インデックス・ベイスターズ」と「インボイス・ライオンズ」の２球団が誕生する、ということにします。なお、ライブドア・カープは想定外です。

率直に言って、今回の結論はかなり強引でした。しかし、ありきたりのことを書いても読んでくれる人がいないと思って、無理を承知で乱暴な内容にしました。ですので、真に受けることのないようにお願いします。

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