実践ビジネス発想法 日常の情報から経営戦略発想を磨く

本日の日経流通新聞に、ネットの購買行動の実態調査に関する記事が掲載されました。この調査は、同紙が「Ｙａｈｏｏ！リサーチ」に依頼し、10月上旬にインターネットで実施したものです。回答者は16歳から59歳まの1005人ですが、残然ながら男女比、年齢構成等の詳細な属性は、明らかにはされていません。その点を割り引いたとしても、調査結果は現在の消費行動の一面を表していると考えていいでしょう。情報源は、『ネット通販、実店舗を浸食（１０００人の家計簿）』（2005年11月23日 日経流通新聞ＭＪ 2面）です。

回答者全体の約1割が最もネット購入頻度の高い商品に関してはネット購入比率が100％と答えており、商品分野によってはリアルの店舗でほとんど買い物しないという、究極の「ネット消費者」が台頭しつつある。

パソコン経由でのネット利用者がリアルの店舗で最もよく利用するのはスーパーで全体の42％。次いでショッピングセンター（ＳＣ）が20％。コンビニエンスストアが19％の順。専門店は9％、百貨店は6％にとどまった。

女性のネット通販利用者の増加を反映した結果といえそうだが、食品など日常の必需品を扱うスーパーやコンビニなどはネット通販への置き換えが難しくリアルな店舗との競合は当面限られる見込み。一方、専門的な品ぞろえの小売り業態では、豊富な在庫が可能なネット通販との競合が避けられそうにない。

リアル店舗からネットショッピングへのシフトへの影響を最も受けているのが、専門店と百貨店であることが、この調査からわかります。商品分類から分析すれば、これらの店舗で販売される高級衣料品等の「専門品」や「買回り品」が、ネットで購買される機会が増えていることになります。一方、日用品が中心の「最寄品」へのネットの影響は軽微です。

従来であれば、専門店や百貨店の対面販売が中心であった、高級ブランド製品もいまやネットで販売される時代となりました。それを象徴するようにティファニーが、日本でもネット販売を開始しています。情報源は、『米ティファニー、日本でもネット通販、指輪など５００種類』（2005年11月23日 日経流通新聞ＭＪ 6面）です。