これは決してサッカーの話ではない！　迫り来る日韓戦、日中戦の可能性: 実践ビジネス発想法

日本サッカー協会の川淵キャプテンの「史上最大の失言」のため、マスコミの注目は次期監督候補のオシム氏の動向へと移りました。この結果、もはや「過去の人」となってしまったジーコ監督の采配を批判する声も、自然と小さくなってしまったようです。実はこの「史上最大の失言」は、川淵キャプテンが協会への非難をそらすための芝居であった、といううがった見方もあります（川淵会長「オシムには…」、ドタバタ劇は失言？計算？）。もし、こうした見方が本当だとすれば、川淵氏の思惑通りの展開で進んでいる言っていいでしょう。

一方、日本と同じく予選突破に失敗した韓国は、期待が大きかっただけに敗退のショックからいまだに立ち直れていないようです。熱い国民性を反映したためでしょうか、直接の敗因は第３戦の微妙な判定にあるとして、怒りの矛先はFIFAに向けられました。抗議のメールが大量に送られたFIFAは、韓国からメールを遮断する措置を講じています。情報源は、FIFA公式サイト、韓国ユーザーを遮断です。

韓国が二次リーグに進出するためにスイスと少なくとも引き分けなくてはならなかったが、2対0で敗退した。グループGからはスイスと1998年の優勝国フランスが二次リーグに進んだ。

韓国の人々は審判が不公平であったと批判し、前半のペナルティーエリア内でのハンドに対しペナルティーキックを与えるべきだったし、スイスのアレクサンダー・フライ選手の2点目のゴールはオフサイドと判定されるべきだったと主張している。

オラシオ・エリソンド主審は、オフサイドを示す旗を揚げた副審の判断を退けた。ボールが韓国の選手に当たってフライ選手の方へ行ったため、オフサイドは無効だという。

韓国のJoong-Ang Daily紙によると、ある怒れるファンが「500万人の抗議があれば、FIFAはスイス－韓国戦をやり直さなくてはならない」として抗議運動を組織したために、420万人の韓国人がFIFA.comに抗議のメッセージを送ったという。

同紙は、FIFAの会長セップ・ブラッター会長がスイス出身であることを指摘した。

FIFAのニューメディア部門は、「この組織的攻撃が韓国から行われているものであることを発見した。FIFA.comを守るために韓国から同サイトへのメッセージを遮断しなくてはならなかった」とFIFAの広報担当ペッカ・オドリゾーラ氏は6月25日に語った。「攻撃に巻き込まれたのはFIFA のサイトで、ワールドカップWebサイトは大丈夫だ」

韓国の国民以上に予選敗退に落胆しているのが、韓国の代表選手であることは間違いありません。今回の大会で予選を突破すれば、2年間の兵役が免除されることが約束されていたからです。実際に準決勝まで進んだ2002年の日韓大会のときには、7名の選手が兵役免除の恩恵に浴しています。情報源は、韓国、予選敗退でアジア勢全滅…兵役免除もパーです。

決勝トーナメントに進出すれば、若手８選手の兵役義務が免除される予定だっただけに、前回大会の英雄だったＭＦ朴智星は「非常に責任を感じている」とうつむき加減だった。

それでは兵役に服することになってしまった韓国代表の８人が戦う相手国は、いったいどこなのでしょうか？　韓国の盧武鉉大統領によれば、それは日本ということになります。（ここからはサッカーを離れて、若干深刻な話に移ります。）情報源は、日本を仮想敵国視？　大統領発言に韓国紙も批判です。

韓国の盧武鉉大統領が最近、竹島（韓国名・独島）問題に関連し、日本に対する防衛力強化を訴える発言をしたことから、新聞社説などで「日本を“仮想敵国”視するもの」「南北が一緒になって日本の軍事大国化をあおるもの」といった強い批判の声が出ている。

大統領の発言は２２日、日本の海上保安庁にあたる海洋警察の幹部を大統領官邸に招き激励した際のもので、「独島」問題にからんで「日本はわれわれより優越した戦力を持っているが、われわれは少なくとも日本が挑発できない程度の国防力は持っている。相手が挑発してきたとき、『得より損が多い』と思わせる程度の防御的対応能力を備えることが重要だ。日本と戦って勝つ戦闘力ではなく、東海（日本海のこと）で突発事態が発生した際、対応できる程度の戦闘力を備えてほしい」と語った。

日本との軍事衝突を念頭に置いたような発言で、しかも海洋警察に対し“戦闘力”を要求する異例の過激発言だ。

大統領の行き過ぎた発言には、韓国マスコミも一斉に非難の声を浴びせているようですので、決して国民全体のコンセンサスではありません。ひとまずは、大統領一人の勇み足と考えるべきでしょう。

さて、2010年のワールドカップ・南アフリカ大会の前に、新生日本代表が挑戦するのが、北京オリンピックです。このオリンピック終了後には、今度は日中戦争が勃発するという内容のフィクション『Showdown: Why China Wants War With the United States』が、米国で発売されました。情報源は、「日中戦争」は北京オリンピックの１年後 ―― 米専門家が描く悪夢のシナリオです。

「日本の首相が米国の女性大統領に尖閣諸島の至近海域で中国とロシアの海軍が合同で大演習を始めたことを告げ、米国として中国とロシアにその中止を求めることを要請する。だが同大統領は『対中関係が大切だから中国を刺激したくない』と断る」。

「中国では北京オリンピックを成功裏に終えたが、貧富の差が広がり、失業者が急増した。共産党政権は人民の不満を抑えようと、国内ではナショナリズムを高揚させ、外部では周辺諸国、特に日本への覇権行使を行い、『中国人民は日本の首相の靖国神社参拝を中国への戦争行為だとみなす』と宣言する」。

「日本を屈従させるため中国指導部は中国内で働く日本人技師らをスパイ容疑で逮捕して裁判にかけ、死刑の判決を下す一方、中国全土で反日デモを組織するが、そのデモが2000万人参加にまで膨れあがる。中国は日本の首相が靖国を参拝したことに対し、全面的な謝罪を求め、さらに尖閣諸島の放棄を迫る」。

「2009年７月８日、中国軍は日本列島の上空を通過する弾道ミサイルを発射し、日本を威嚇して、全面謝罪と尖閣諸島放棄を要求する。日本の首相は米国に支援を求め、ミサイル防衛強化のためのイージス艦増強などを要請する。だが米国大統領は『日中二国間の問題だから』と拒む」。

「中国側は『日本人スパイ』数人を処刑し、サイバー攻撃で東京証券取引所や各地の航空管制システムを混乱させる。日本側は尖閣諸島近くに自衛隊艦艇を出し、演習を開始する。中国側は８月３日、靖国神社に巡航ミサイルを撃ち込んで破壊するとともに、尖閣侵攻の戦闘作戦を始め、日中の海戦がついに始まる」。

「米国大統領は日本側からの再三の防衛支援の要請にも応じず、日本の首相に『米国は中国との戦争はしたくない』と告げて、不介入を表明し、国連への調停を求めるように通告する」。

この『Showdown』は、先代ブッシュ政権の国防副次官であったジェッド・バビン氏と、レーガン政権時代の国防総省の動員計画部長のエドワード・ティムパーレーク氏が著したものです。軍事問題の専門家2人が描いた日中開戦のシナリオは、荒唐無稽と見過ごしてしまうには、恐ろしすぎます。

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