実践ビジネス発想法 日常の情報から経営戦略発想を磨く

昨年9月にNTTドコモは携帯情報端末「BlackBerry」（ブラックベリー）の販売を開始しました。発売以来半年も経たない間に、ブラックベリーは外資系エリートビジネスマンの必需品となりました。情報源は、『勝ち組はブラックベリー』（週刊AERA 2007年2月19日号 29ページ）です。

「米国ではみんな持っています。僕も会社から持つように言われて貸与されたんですよ」

米系証券会社リーマン・ブラザーズで働く彼は、そう言った。

それが、外資系エリート必携の携帯情報端末「ブラックベリー」だ。カナダのリサーチ・イン・モーション（RIM）社が開発し、すでに60カ国に600万人以上のユーザーがいる

ニッポン放送株取得資金をライブドアに提供したのが、六本木ヒルズに事務所を構えるリーマン・ブラザーズです。リーマンと言っても、そこで働いているのは薄給のサラリーマン（平リーマン）ではなく、リッチなインベストメントバンカーです。

リーマン同様、最近貸与された米系法律事務所スキャデン・アープスの弁護士が、

「ニューヨークの証券マン、弁護士らプロフェッショナルで、持っていない人はいない」

というほど、かの地では普及している。

マンハッタンへの通勤電車の中では、新聞を広げるホワイトカラーがめっきり減り、ブラックベリーでニュースをチェックする人のほうが目につくそうだ。

このスキャデンも、ライブドア側の法律アドバイザーとしてニッポン放送買収劇に登場しています。AERAの記事によれば、外資系投資銀行トップのゴールドマン・サックスでも、ブラックベリーが支給されているとのことです。

つまり、日本では「ブラックベリー」は外資系ヒルズ族御用達の携帯情報端末なのです（正確には、スキャデンのオフィスがあるのは同じ六本木とはいえ、ヒルズではありませんが、この際細かい違いは無視します）。

今や「仕事中毒の必需品」とさえ言われるようになったブラックベリーを、街中で歩きながら使うニューヨーカーも急増中です。そうした過熱ぶりが、利用を規制する動きを招きました。情報源は、ニューヨーク州上院議員、路上横断時のiPod規制法案を提出へです。

ニューヨーク州の上院議員が、主要都市の道路横断時に、iPod、BlackBerry、携帯電話などの電子機器の利用を禁じる法案を提出する計画だと発表した。

法案が成立して困るのは、音楽ファンばかりではない。ウォール街でBlackBerryを愛用している人たちも、路上でビジネスツールが使いづらくなることを嫌がるだろう。それでもKrueger議員は強気だ。「これは、ニューヨークの路上では命に関わる問題だ」(Krueger議員）

こうした世界的なブラックベリー・ブームに便乗しない手はありません。できるビジネスマンのマストアイテムをさりげなく合コンで見せれば、それなりの御利益も期待できるはずです。しかし、販売先のNTTドコモは、現在のところ法人向けの一括受注しか対応してくれません。残念ながら日本では個人での利用は不可能、というのが厳しい現実です。

普通のサラリーマンは、所詮ブラックベリーはかなわぬ夢と諦めましょう。そんな庶民派サラリーマンにピッタリなのが、『デジリーマン』です。情報源は、『究極のダメ人間を出世させよ！　OLが育てるデジタル営業マン』（週刊東洋経済 2007年2月17日 26ページ）です。