実践ビジネス発想法 日常の情報から経営戦略発想を磨く

ニュースの見出しとはその記事の内容を正しく表すものでなければなりません。このブログでも過去に何度も指摘してきた通り、見出しはコンテンツ本体と同じぐらい、場合によってはそれ以上に、重要な情報源だと考えています。特にこれだけ情報が溢れる世の中になってくれば、見出しをスキャンするだけで、中身を読まずに済ませてしまうことも少なくありません。さらにRSSリーダーを利用した情報収集が普及すれば、この傾向に拍車がかかることは間違いないでしょう。

本日も、同一の調査結果を解説した記事でありながらも、全く異なる見出しがつけられた記事を発見しました。題材となったのは、NTTレゾナントと三菱総合研究所が共同で実施した「ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）の利用実態」に関する調査です。

まず最初に、CNET Japan の記事 悲劇的なgooリサーチ結果--SNSは認知も利用もされていない を紹介します。

調査対象者のうち、現在SNSを利用している人は6.6％、過去に利用経験がある人は2.2％と、利用経験者の割合は合計でほんの8.8％と、全体1割にも満たない。また、SNSというサービスの存在を知らない人は52.6％と過半数を占め、名前だけを知っている人も27.0％にとどまり、SNSの認知度は非常に低い。

そして、こうした「利用したことがない」と回答した人に、SNSの内容を説明した上で今後の利用意向を尋ねると、「あまり利用したくない」、「絶対利用したくない」という回答を合わせて72.7％に達した。逆に「ぜひ利用したい」はわずか2.3％に過ぎず、利用に対しては否定的だ。

太字にした部分から明らかなように、のっけからSNSに対してのネガティブなトーンが伝わります。記事の流れからは、利用度、認知度、利用希望度、いずれの調査項目でも極めて低い結果が示されているので、SNSの将来は絶望的といった結論に誘導されることは間違いないでしょう。

日本最大のソシアル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）、グリーのオフサイト・ミーティングが、今夜開催されます。当日券もかなりある（というよりもかなり余っている感じ）なので、予定のない方は参加されてはいかがでしょうか。詳細は、GREE Night 2.0 開催概要をご覧下さい。また、今回のイベントにＭＳＮが冠スポンサーとなったことを含め、ＳＮＳ本来のあり方に疑問を投げかける声（迷走を続けるＧｒｅｅnight、ホントに大丈夫か？）もあがっています。

本日の日経新聞のスクープとして、ＳＮＳ（ソーシャルネットワーキングサービス）の記事が出ています。
佐世保の女児殺傷事件が、インターネット上のいさかいから発展したことに 結びつけて、その解決策の一つとして「顔の見える」ネットサービスのＳＮＳの有効性を訴えようとするのが、導入部です。

【ネット友達――暴走させない（スクープ）】
2004/06/07 日本経済新聞　朝刊 19面

佐世保市で女児が切られ死亡した事件を機に、インターネットの問題点が改めて指摘されている。ネット上のやり取りが感情を暴発させた可能性があるからだ。一方、昨年末から、より穏やかな交友関係を目指すサイトが次々登場している。電脳空間での友達の輪はどう変わるのだろう。
佐世保の事件が起きた一日から、ネットの掲示板では補導された女児に関する情報を求める動きが始まった。匿名の人たちが女児らしき氏名、写真を書き込むが、本物なのか偽物なのかわからない。
相手が見えない言いっ放しの世界では、行き違いも目立つ。女児にその影響が及んだ可能性もある。ところが、二十歳前後より上のネットの最前線ではむしろ、「顔が見える世界」をつくる動きが盛んだ。

ネットの匿名性の問題の解決策として、ＳＮＳを持ち出すのは、少し無理があるような気がします。

ビジネスに関係した話としては、、ＳＮＳを通して、転職先が見つかった、学生起業家が事業資金の100万を調達した例などが紹介されています。
確かに、明確な目的意識を共有するメンバー間では、共同事業に利用する可能性もあるのではないでしょうか。また、それほど大げさな話ではなくても、書籍やＣＤの出版資金を有志から募集することなんかには、有効な手段になることは間違いないでしょう。一定数以上のメンバーがいれば、ある程度売れることが保証されたようなものですから。固定客を持つ宗教法人やマルチビジネス関係の書籍が、どんな内容でもおおはずれすることがないので、出版社が好むのと同じことですね。
現在では、全てのＳＮＳサービスが無料のテスト版という位置付けに過ぎないのですが、ビジネスとしてその将来性を有望視する企業は、すでに取り組みを始めています。

米国では、Social Networking Service（SCM）が、期待のニュービジネスとして注目を集めつつある。
まずは、ペンシルベニア大学ウォートンスクールの記事 "Need a Job? How about a Date? Networking Services Want to Help" の紹介から。

• 米国では、20あまりのSCMが誕生し、熾烈な会員獲得競争を展開している。
• 中には、すでに１万人規模の会員を集めたSCMもある。
  有名どころは、Friendster, Orkut, Tribe, Ryze and LinkedIn など。
• SCMは、セコイア・キャピタルをはじめとするベンチャーキャピタルから多額の投資を集めている。
  その加熱ぶりは、90年代の dot com バブルの再来を髣髴とさせる。
• しかし、明確なビジネスモデルを構築し、実際に収益を上げているところは少ない。いまのところ黒字化を宣言しているのは、Ryze １社のみ。
• 投資家にとって、SCMが魅力的な理由は２つ。会員リストを集めるだけなので、在庫リスクがないことと、会員は自己増殖するので、広告費をかける必要がないこと。
• 現在想定されている収益源は、
  • スポンサーからの広告収入
  • 会員からの入会金収入
  • 会員からの成功報酬金収入（就職先や恋人が見つかった場合払う）
のいずれか、あるいはこれらの組み合わせ。
• このほか、Ryze のようにイベント開催により収入をあげる方法もある。
• 企業が人材を探すときに利用する可能性も高い。
• 携帯電話会社と提携して、会員限定で割引料金を適用する拡販策などの、マーケティング展開の可能性も考えられる。
• スポンサーに会員情報を提供する場合は、個人情報保護の問題も考えておくことが必要。（以下略）

要するに、個人が自分の友人、知人を紹介することにより広がっていくインターネット・コミュニティサービスである。「友達の輪」のメーリングリストのようなものと考えればいいのかもしれない。

SCMの特徴は、誰かに紹介してもらえなければ、入会できないところにある。ここが、希望者が自分で登録できる、米国版出会い系サービス Match.com や、職業紹介サービス Monster.com などの既存サービスとの差別化につながっているという。例えば、SCMを通じて知り合った異性が、行き過ぎた行為に及ぶと、紹介者にも迷惑がかかることになるので、自己抑制が働き品位が保たれることになるらしい。
また、転職希望のない、現役でバリバリのビジネスマンをヘッドハントするには、SCMが最適なリソースということになる。

それでも、思わず膝を打つような画期的なニュービジネスという印象は持てない。 続けて日本の状況を調べたところ、関連記事が見つかった。

CNET Japan 2004/05/13 「ソーシャルネットワーキングでゼミの名簿作り」